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JNC TN4420 2000-009, 11 Pages, 2000/06
JNC-TN4420-2000-009.pdf:0.84MB
「発電用原子炉施設の安全解析に関する気象指針」(以下「気象指針」)に基づき、高速増殖炉もんじゅ建設所(福井県敦賀市白木地区)における気象観測を実施した。「気象指針」は、発電用原子炉施設の平常運転時及び想定事故(重大事故及び仮想事故)時における線量当量評価に際し、大気中における放射性物質の拡散状態を推定するために必要な気象観測方法、観測値の統計処理方法及び大気拡散の解析方法を定めたものであり、昭和57年1月28日付の原子力安全委員会決定(平成元年3月27日及び平成6年4月21日に一部改定)によるものである。なお、白木地区における気象観測は、昭和51年11月より継続して実施している。
遠山 茂行*; 若松 尚則; 岡崎 彦哉
JNC TJ7440 2000-019, 17 Pages, 2000/03
JNC-TJ7440-2000-019.pdf:1.95MB
核燃料サイクル開発機構では、地表から地下深部までの地下水流動を把握するため、地下水流動を規制する地質構造、水理地質学的研究を実施している。この研究の一環として、地下水流動を規制する地質構造、水理地質学的研究を実施している。この研究の一環として、地下水、気象、河川流量および土壌水分の観測(表層水理定数観測)を継続して行っている。現在まで、ICカード等を記録媒体とするデータ収録装置を使って、半自動観測を行っているが、今後、計画されている研究坑道掘削の影響調査においては、より迅速な観測結果の把握と評価が求められる。本業務では、表層における地下水流動特性の変化を随時観測するために、正馬様用地においては計測している気象観測装置、河川流量計、土壌水分計および地下水位計に電話回線を使用してデータを回収・管理するためのテレメータ集中管理システム用の機器を設置した。今回新たに設置した機器は、以下のとおりである。
遠山 茂行*; 若松 尚則; 岡崎 彦哉
JNC TJ7440 99-031, 22 Pages, 1999/09
対象地域の表層部の水理学的環境を把握するため、柄石川上流域の花崗岩および瀬戸層群の分布するエリアを対象として、表層水理観測システムを設置した。観測システムは河川流量計および気象観測装置からなる。河川流量計は1.5フィートと2インチの2つのパーシャルフリュームより構成され、柄石川本流に設置された。気象観測装置は流域北西部の尾根上に設置され、降水量および蒸発散量を把握するための観測装置からなる。
赤津 康夫; 清水 武彦; 今泉 謙二; 片桐 裕実; 叶野 豊
PNC TN8420 96-017, 50 Pages, 1996/08
動力炉・核燃料開発事業団東海事業所では、昭和30年代(当時は、原子燃料公社)から、気象観測を継続・実施してきている。その後、再処理施設からの大気放出される放射性廃棄物の環境影響評価に使用する目的で、昭和49年頃から気象観測塔が設置され、昭和52年のホット試験以降の大気拡散計算に用いられている。本報告書は、1977年(昭和52年)から1995年(平成7年)までの約18年間に実施した大気拡散計算に関連する気象統計結果を取りまとめるとともに、気象要因に関連する大気拡散の特性について考察したものである。その結果、各年の気象統計と再処理施設からの放出量を基にした計算結果での最大濃度地点は、安全審査等で評価している最大濃度地点と同様の地点に多く出現することが確認された。しかし、20年間の観測結果を用いた今回の調査結果では、大気安定度の出現頻度等の違いにより、西南西方向に最大濃度地点が出現するパターンが数回あった。また、これまで暦年で報告していた一般公衆の線量当量評価が、1995年(平成7年)から年度報告となったため、大気拡散計算に用いる気象統計結果、相対濃度について年度別に整理し、付録として収録した。
永井 晴康; 山澤 弘実
Journal of Nuclear Science and Technology, 32(7), p.671 - 682, 1995/07
被引用回数：4 パーセンタイル：43.23(Nuclear Science & Technology)大気拡散モデルPHYSICの中のメソスケール大気力学モデルを改良し、海岸複雑地形上での性能試験を行った。時間変化する総観規模気象条件をモデル内に導入するために、初期条件及び境界条件を改良した。さらに、積雪地域でモデル計算を行うために地表面温度計算にも改良を加えた。これらの改良により、モデルは1992年の冬と夏に行った気象観測から選んだ4ケースを良く再現するようになった。強い西風時と海陸風発生時の風速場及びその時間変化を再現できた。また、入力データの時間的空間的な密度に依存するモデルの再現性の限界があることがわかった。
飛田 和則; 片桐 裕実; 叶野 豊; 今泉 謙二; 晴山 央一
PNC TN8520 94-008, 37 Pages, 1994/09
目的気象観測塔定期的作業手順等の標準化気象観測塔設備の定期点検実施にあたり、具体的な点検方法についてまとめたものである。気象観測塔設備として本マニュアルの対象範囲設備は以下のとおりである。1)気象観測塔本体2)気象観測機器3)スカイリフト4)航空障害燈5)電気関係1979年7月作成1988年6月第1回追加-改訂1994年9月第2回追加-改訂
成田 脩; 武藤 重男; 片桐 裕実; 叶野 豊; 晴山 央一
PNC TN8420 94-017, 91 Pages, 1994/06
動力炉・核燃料開発事業団東海事業所では、昭和30年代(当時は、原子燃料公社)から、気象観測を継続・実施してきている。その後、再処理施設から大気放出される放射性廃棄物の環境影響評価に使用する目的で、昭和49年頃から気象観測塔の設置等気象観測設備の整備が行われてきている。この間観測された気象データは、数種類の大気安定度分類方法に利用できることから、それらを用いて、各分類方法による大気安定度出現頻度の分布の傾向を比較した。この結果、気象指針の方法で分類した大気安定度出現頻度分布は、気温差を単独で用いた方法の頻度分布と異なる傾向がみられたが、風と気温差とを用いた方法の頻度分布とは類似した傾向が見られた。東海事業所で観測されたこの十数年間の多量の観測データを基に、各種大気安定度分類方法と気象指針の方法との比較、解析により、分類方法の特徴、観測サイトの特性等の把握が行われた。このことから、「拡散パラメータ推定の参考として観測する」と気象指針に示された気温差観測を始め、大気安定度に関連する調査に関する気象観測は、目的を達成し、一応の観測の区切りがついたと考えられる。
12月)桜井 直行; 飛田 和則; 鈴木 猛; 片桐 裕実; 清水 武彦; 叶野 豊; 吉田 美香
PNC TN8440 94-003, 157 Pages, 1994/03
東海事業所では、「動力炉・核燃料開発事業団東海事業所再処理施設保安規定、第VII編環境監視」に基づき、再処理施設周辺の環境放射線モニタリングを実施している。本報告書は、1993年1月から12月までの間に実施した環境モニタリングの結果を取りまとめたものであり、大気及び海洋への放射性物質の放出に起因する周辺公衆の線量当量算出結果についても併せて収録した。また、環境監視計画の概要、測定方法の概要、測定結果及びその経時変化、気象統計結果、放射性廃棄物の放出状況の内訳等については付録として収録した。
山澤 弘実; 永井 晴康
JAERI-M 93-118, 96 Pages, 1993/06
複合地形でのモデルの風速場及び乱流場再現性検証のための気象データを取得する目的で、1992年2月、8月及び9月に、下北地区で気象観測及びアメダス等の既設観測点のデータ収集を行った。モデル再現計算に適した期間の選択、その期間での特徴的な現象の抽出を行った。また、ソーダーで得られたデータの正当性評価を行った結果、平均鉛直風は地形を反映したものである事が示され、標準偏差は従来の方法(単純な統計計算)で求める事が可能であることが分かった。
竹之内 正; 桜井 直行
PNC TN8440 92-053, 110 Pages, 1992/09
平成4年度第2四半期(平成4年7月平成4年10月)に実施した業務概要について報告します。記載項目は、安全管理業務概要、安全管理一般、放射線管理、環境安全、個人被ばく管理、小集団活動の推進・研究開発・外部発表等について、取りまとめたものである。
飛田 和則; 圓尾 好宏; 須藤 雅之; 渡辺 均; 清水 武彦; 叶野 豊; 住谷 秀一
PNC TN8440 92-007, 161 Pages, 1992/03
東海事業所では、「動力炉・核燃料開発事業団東海事業所再処理施設保安規定、第VII編 環境監視」に基づき、再処理施設周辺の環境放射線モニタリングを実施している。本報告書では、1991年1月から12月までの間に実施した環境モニタリングの結果を取りまとめたものであり、大気及び海洋への放射性物質の放出に起因する周辺公衆の線量当量算出結果についても併せて収録した。また、環境監視計画の概要、測定方法の概要、測定結果及びその経時変化、気象統計結果、放射性廃棄物の放出状況の内訳等については付録として収録した。
新谷 貞夫; 竹之内 正
PNC TN8440 91-053, 109 Pages, 1991/06
平成3年度第1四半期(平成3年4月平成3年6月)に実施した業務概要について報告します。記載項目は,安全管理業務概要,安全管理一般,放射線管理,環境安全,個人被ばく管理,小集団活動の推進,研究開発,外部発表等について,取りまとめたものである。
竹之内 正; 新谷 貞夫
PNC TN8440 91-032, 119 Pages, 1991/03
平成2年度第4四半期(平成3年1月平成3年3月)に実施した業務概要について報告します。記載項目は,安全管理業務概要,安全管理一般,放射線管理,環境安全,個人被ばく管理,小集団活動の推進,研究開発,外部発表等について,取りまとめたものである。
12月)住谷 秀一; 圓尾 好宏; 須藤 雅之; 渡辺 均; 清水 武彦; 室井 隆彦; 叶野 豊
PNC TN8440 91-015, 143 Pages, 1991/03
東海事業所では、「動力炉・核燃料開発事業団東海事業所再処理施設保安規定、第VII編環境監視」に基づき、再処理施設周辺の環境放射線モニタリングを実施している。本報告書は、1990年1月から12月までの間に実施した環境モニタリングの結果をとりまとめたものであり、大気及び海洋への放射性物質の放出に起因する周辺公衆の線量当量算出結果についても併せて収録した。また、環境監視計画の概要、測定方法の概要、測定結果及びその経時変化、気象統計結果、放射性廃棄物の放出状況の内訳等については付録として収録した。
新谷 貞夫; 竹之内 正
PNC TN8440 91-010, 109 Pages, 1990/12
平成2年度第3・四半期(平成2年10月平成2年12月)に実施した業務概要について報告します。記載項目は,安全管理業務概要,安全管理一般,放射線管理,環境安全,個人被ばく管理,小集団活動の推進,研究開発,外部発表等について,取りまとめたものである。
大関 清; 石田 順一郎; 倉林 美積; 武石 稔
PNC TN9450 91-006, 30 Pages, 1981/08
大洗工学センターにおいては,「発電用原子炉施設の安全解析に関する気象指針」(以下,気象指針)(原子力安全委員会)に基づき,気象観測を長年に渡り実施してきたが,(1)観測データが蓄積されてきたこと(2)気象観測測定器の変更を1988年10月に行ったことから,「常陽」使用前検査合格時の1980年から測器変更の1988年までの観測データ及び周辺公衆の線量当量評価結果を対象に,統計解析を実施した。解析により,下記の結果が得られた。(1)1980年1988年の気象観測データを用いて計算した相対濃度の平均値に対する各年の相対濃度の偏差は最大でも16%であり,気象指針に例示されている30%を十分下回っており:異常年に該当する年はないと判断できる。(2)実験炉「常陽」の線量当量評価に用いられる80m高の風向・風速データの特徴的な事象は以下の通りである。1・ 最多風向方位は北東からの風で,平均出現頻度は18%である。2・北東の風について,最多出現の風速階級は,「5.05.9m/s」で,その割合は約10%である。3・北東の風について,最多出現の大気安定度はD型(中立)で,その割合は約65%である。(3)単位放射能を放出したとして計算した周辺監視区域外の'年間平均空気中濃度の最大値'の平均値は4.7
10ー21(Bq/cm3)であり,'実効線量当量の最大値'の平均値は,6.910ー1(nSv/y)である。
環境放射能課
JAERI-M 4657, 33 Pages, 1971/12
大洗研究所で行なっている気家観測の結果を統計処理し、1970年1月~12月までの結果をまとめた。風向、風速その他諸要素の各月における時間、日、月各平均、標準偏差および出現頻度分布を示す。
環境放射能課
JAERI-M 4656, 31 Pages, 1971/12
東海研究所で行なっている気象観測の結果を統計処理し、1970年1月~12月までの結果をまとめた。風向、風速その他諸要素の各月における時間、日、月の各平均、標準偏差および出現頻度分布を示す。
